最近、社内に実在する人物の名前（社長・上司・管理職など）を表示名に使った、なりすましメールが増えています。
一見すると業務連絡のように見えるため、「つい返信してしまう」ケースが多く、実際に金銭被害へ発展した事例も報告されています。

本記事では、

• 最近増えている手口
• 見分けるポイント
• 社内で取るべき対策

について解説します。

最近増えている手口とは？

今回特に多いのが、以下のような内容です。

実際によくある文面例

• 「業務プロジェクトに対応するため、LINEグループを作成して招待して」
• 「今、会社にいますか？」
• 「至急確認したいことがあります」

表示名には
・社長の名前
・上司・役職者の名前
が使われており、メールアドレスだけを見ると社外の不審なアドレスというケースがほとんどです。

なぜ被害が拡大しているのか？

この手口が厄介なのは、次の点です。

• ✔ 社内に実在する人物名を使っている
• ✔ 内容が業務っぽく、違和感が少ない
• ✔ 「今いますか？」など、反射的に返信しやすい
• ✔ LINEなど別の連絡手段に誘導される

一度返信すると、その後

• 金銭の振込依頼
• 電子マネー購入依頼
• 社内情報の聞き出し

などへ発展するケースがあります。

こんなメールは要注意です

以下に1つでも当てはまったら、すぐに対応せず確認をしてください。

• 表示名は社長・上司だが、メールアドレスが普段と違う
• 「LINEに誘導」「個別対応を求める」内容
• 「至急」「今すぐ」など判断を急がせる表現
• いつもの連絡手段（社内チャット・Teams等）を使っていない

被害を防ぐためにできる対策

個人でできる対策

• 返信する前に、電話・社内チャットで本人確認
• 少しでも違和感があれば、一人で判断しない
• 「今いますか？」だけのメールには即返信しない

会社として取るべき対策

• 社内で事例を共有し、注意喚起を定期的に実施
• メールセキュリティ対策（なりすまし対策・迷惑メール対策）の導入
• 「金銭・連絡手段変更は必ず複数確認」という社内ルール化

まとめ

なりすましメールは、
「知っていれば防げる」一方で、
「知らないと引っかかりやすい」手口です。

社内に実在する人物名を使う詐欺は、今後も増えると考えられます。
日頃から「おかしいかも？」と立ち止まる意識と、組織としての対策が重要です。

当社では、メールセキュリティ対策や情報セキュリティに関するご相談も承っております。
「うちの対策は大丈夫？」と感じたら、お気軽にお問い合わせください。